[ニューヨーク 25日 ロイター] - 米国株式市場はダウ工業株30種とS&P総合500種が下落。エネルギー株に買いが入り、朝方発表された消費者信頼感指数は好調だったものの、半導体株や公益株が売られ全体を圧迫した。26日の米連邦公開市場委員会(FOMC)での決定が注目されている。
金利に敏感な銀行株などで構成する金融指数.SPSYは0.38%安。FOMCでは金利引き上げが予想されている。
配当が安定していることから低金利環境で選好される傾向のある公益株.SPLRCUは1.22%下落した。
一方、エネルギー株.SPNYは0.57%高。イラン産原油の取引に対する米国の制裁再開を控え、北海ブレント先物が4年ぶり高値を付けた。
コンファレンス・ボード(CB)が発表した9月の米消費者信頼感指数は予想外に上昇し、2000年9月以来18年ぶりの高水準を記録。これを受け、一般消費財銘柄.SPLRCDが0.59%上昇した。
フィラデルフィア半導体指数.SOXは1.70%下落。証券会社2社が複数の半導体メーカーの投資判断を引き下げたことを嫌気した。インテル(INTC.O)は2.13%安。
ナスダック総合.IXICは0.18%高で終了。アマゾン・ドット・コム(AMZN.O)が2.08%上昇し、上げをけん引した。
引け後に決算を発表したナイキは時間外取引で2.89%安となった。
センチュリーリンク(CTL.N)は8%急落。最高財務責任者(CFO)がTモバイルUS(TMUS.O)とスプリント(S.N)の合併を指揮するため退職したことを嫌気した。
ニューヨーク証券取引所では値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を1.20対1の比率で上回った。ナスダックでは1.00対1で値上がり銘柄数が多かった。
米取引所の合算出来高は66億株。直近20営業日の平均は67億株。
0 件のコメント:
コメントを投稿