大塚家具が8日発表した2017年12月期単独決算は、最終損益が72億円の赤字だった。赤字は2期連続で、過去最大だった前の期(45億円の赤字)を上回った。客数が落ち込んだうえ、不採算店の減損処理や店舗規模の小型化に伴う費用を特別損失に計上した。
売上高は前の期比11%減の410億円と2年連続で減った。有明本社ショールーム(東京・江東)など、交通の利便性が劣る大型店を中心に、売り上げが振るわなかった。ダイニング家具やベッドなど、主力商品の販売が総じて減った。
18年12月期通期は売上高で前期比11%増の456億円を見込む。同日記者会見した大塚久美子社長は「法人向けの家具貸出事業の受注が伸びている。地方百貨店の空きスペースへの出店で客数も増やせる」と語った。店舗の固定費を削減した効果も出るため、最終損益は13億円の黒字になる見込みだとした。
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