ハーレーダビッドソン・ジャパンが、全国の自社ディーラーでレンタルバイク事業をスタートしました。輸入二輪車メーカーとしては国内初の取り組みという認定レンタルバイク事業、どのような目的があるのでしょうか。
外国人需要も視野 旅先で「ハーレーに乗りたい」を叶える
ハーレーダビッドソン・ジャパン（東京都新宿区）が2018年1月26日（金）から、「ハーレーダビッドソン認定レンタルバイク」を始めました。
岩手県から沖縄県まで、全国18都府県のハーレーダビッドソン正規ディーラー24店舗で、レンタルバイクサービスを提供します。料金は4時間1万1200円から（税込、対人対物保険料含む）で、専用ウェブサイトまたは専用コールセンターを通じて予約が可能です。さまざまなモデルが1店舗あたり4、5台用意されているほか、本格的なツーリングシーズンとなる春に向け、対象店舗を順次拡大していくといいます。
輸入二輪車メーカーでは国内初という、メーカー認定のレンタルバイク事業を行う背景を、ハーレーダビッドソン・ジャパンに聞きました。
――なぜレンタルバイク事業を始めるのでしょうか？
いままでハーレーに乗っていない方も気軽に体験いただけるようにすること、すでにお持ちの方でも、旅先で乗っていただけるようにすること、そして、増大する外国人観光客のニーズに対応することの3点がおもな目的です。
――このような正規ディーラーでのレンタル事業は、海外では展開しているのでしょうか？
はい。本国アメリカやヨーロッパではすでに活発で、「やっと日本にも」という感じです。たとえば外国の方が日本に来て、ハーレーのイベントへハーレーに乗って参加したいというニーズもあります。国内でも、自宅から旅の目的地までずっと乗っていくことも可能ではありますが、飛行機などの移動手段と組み合わせての利用も視野に入れています。レンタル事業を通じ、ハーレーライダーの行き来が活発になり、交流の活性化につながると期待しています。
「大型専門」のハーレーを取り巻く状況とは？
――ディーラーで行うからには、販促につなげる目的があるのでしょうか？
結果的に販促につながればいいとは思いますが、目的としては、ブランドとしての価値を高めることです。「ハーレーに乗りたい」というお客様のあこがれを叶えるひとつの手段ととらえています。お話したように、ライダーの行き来を活発化させるとともに、買わなくとも気軽に体験していただける機会を提供することで、ファンを増やす目的もあります。
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ハーレーダビッドソンのラインアップはすべて総排気量750cc以上です。日本では、総排気量400cc以上の二輪車は大型自動二輪車に分類され、かつ総排気量650cc以上のものを運転するにはMT免許が必要です。2016年に国内で大型自動二輪免許を新たに取得した人数は、普通自動二輪免許の約16万8000人に対し、約7万3000人となっています（警察庁「運転免許統計」）。
ハーレーダビッドソン・ジャパンは、2016年には期間限定で、条件を満たした新車購入者に対し大型自動二輪免許の取得費用を援助するキャンペーンも行っていました。「大型免許は確かにハードルのひとつです。中型（普通自動二輪）免許を持っていてもバイクに乗っていないという人も含め、大型に移行する後押しになればと思って実施しました」と話します。
一方で、かつては免許制度が現在と異なっていたこともあり、大型自動二輪免許の現在数（大型自動二輪車を運転できる人の数）は、2016年末時点で約1000万人います（前出の「運転免許統計」）。今回のレンタルバイク事業には、「大型二輪免許を持っていてもバイクに乗っていないという人も多く、その掘り起しにもつながる」という意図もあるとのことです。
「バイク人口が減ってきていますが、ハーレーのブランドとしての立ち位置は、バイクを売るというよりも、生活を豊かにすること、『ハーレーのある生活』というライフスタイルを提供することにあります」（ハーレーダビッドソン・ジャパン）
今回のレンタルバイク事業や、積極的に開催している試乗会にも、新たなファンとの接点を増やす目的があるとのこと。一方で、ディーラー主導のバイクカスタムコンテストなども開催し、ファン同士の交流を活発にしているそうです。
【表】ハーレーのレンタル料金表
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