［東京／大阪 ３０日 ロイター］ - ソニー(6758.T)と任天堂(7974.T)の２０１８年９月中間決算は、ゲーム部門がけん引し増収増益となった。家庭用ゲーム機そのものの販売だけでなく、ネットワークサービスやソフトウェア販売など関連ビジネスが伸びている。
１０月３０日、ソニーと任天堂の２０１８年９月中間決算は、ゲーム部門がけん引し増収増益となった。家庭用ゲーム機そのものの販売だけでなく、ネットワークサービスやソフトウェア販売など関連ビジネスが伸びている。ソニーは、家庭用ゲーム機「プレイステーション４」（ＰＳ４）の販売計画を、１７５０万台と従来計画から５０万台上方修正した。パリゲームウィークで２０１５年１０月撮影（２０１８年 ロイター/Benoit Tessier）
ソニーは、家庭用ゲーム機「プレイステーション４」（ＰＳ４）の販売計画を、１７５０万台と従来計画から５０万台上方修正した。発売開始から約５年が経過したが、予想外の上乗せとなった。通信ネットワークを活用したサービスが伸びているほか、ソフトウェアの販売も好調で、ゲーム機本体の売り上げ増につながっている。
一方、スマートフォン事業は苦戦が続いている。販売計画を９００万台から７００万台に下方修正した。しかし、ゲームの好調などでカバー。２０１９年３月期業績予想（米国会計基準）は上方修正され、営業利益予想は前年比１８．４％増の８７００億円と従来の減益予想から一転、２期連続で過去最高を更新する見通しとなった。
３０日に会見した十時裕樹・最高財務責任者（ＣＦＯ）は「今期は上期から非常にヒット作にめぐまれ、そのモメンタムがあるのでＰＳ４の販売も想定以上に強い。これから下期にかけても強力なソフトウェアラインナップが控えているので、ハード販売台数を上方修正した」と述べている。
＜任天堂はソフト販売がけん引＞
任天堂は、通期業績予想の上方修正こそなかったものの、３０日に発表した２０１８年４─９月期の連結営業利益は、前年比５３．７％増の６１４億円と好調だった。
けん引役は、家庭用ゲーム機「ニンテンドースイッチ」向けのソフト販売だ。前年比９１．３％増の４２１３万本に拡大。ゲーム専用機におけるデジタルビジネスでは「スイッチ」向けのダウンロード型ソフトや追加コンテンツなどの売り上げが伸び、デジタル売上高は、同７１．７％増の３９１億円となった。
ゲーム企業にとって「主戦場」は年末商戦であり、予断を許さないが、任天堂の古川俊太郎社長は３０日、業績の進ちょく状況について「第２・四半期が終わった時点で好調か否かを判断するのは時期尚早だが、ここまでの経過としては順調に推移している」との見方を示した。
ゲーム業界は一時、成熟化も懸念されたが「ｅスポーツ」の普及などにより、新たな成長ステージに入ったとの見方も多い。日本企業の競争力が依然高い分野でもある。
世界経済の先行きに警戒感が強まっているなか、ゲーム産業の成長力に再び注目が集まりそうだ。
長田善行、志田義寧 編集：伊賀大記
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