〔マーケットアイ〕株式：新興株市場は軟調、ジャスダックとマザーズの下落率は3％超

    ［東京　２３日　ロイター］ - 
    ＜１５：４３＞　新興株市場は軟調、ジャスダックとマザーズの下落率は3％超
    
    新興株式市場は軟調。日経ジャスダック平均と東証マザーズ指数は大幅反落し、下落
率はいずれも３％を超えた。日経平均、ＴＯＰＩＸとともに急落したが、「本格的な個人
投資家の投げが出た訳ではない」（ネット系証券）という。
    
    きょう東証マザーズに新規上場したファイバーゲート        は初日値付かず、２４
１５円買い気配で終了した。個別銘柄ではブランジスタ        、ＳＯＵ        、ミク
シィ        がしっかり。神戸天然物化学        、明豊エンタープライズ        が大
幅安。そーせいグループ        がさえない。
    
    
    ＜１４：３４＞　日経平均は下げ幅1000円超、下落局面に備えたプット買い膨らむ
    
    日経平均は一段安。下げ幅は１０００円を超え、２万０５００円台に突入した。日経
２２５オプション４月限は権利行使価格１万９０００円プット・オプション（売る権利）
の出来高が足元で５０００枚超、２万円プットが７０００枚超に膨らんでおり、それぞれ
プレミアムは上昇。相場の調整に備える動きが出ている。
    
    コールサイドのプレミアムは総じて下落しているが、出来高が膨らんでいる２万２０
００円コールのプレミアムは下げ渋る動きをみせている。４月のマイナーＳＱ（特別清算
指数）算出まで、１０％程度の反発を見越すポジションを構築する向きも出ているようだ
。
    
    前日に２０ポイント台にあった日経平均ボラティリティー指数       は、後場に入
り一時２７ポイント台まで急伸したが、ザラ場ベースでは３月７日以来の水準にとどまっ
ている。
    
    「日経平均が１０００円以上下落した２月の調整局面に比べ、ボラティリティ―指数
が急激に上がっている感じではない。中国との貿易戦争について、米中が報復に動き、経
済にダメージを与えるといった深刻な事態まではいかないと市場はみている可能性もある
」（ｅワラント証券・トレーディング部ヴァイスプレジデントの堤壮一郎氏）との声が出
ている。
    
    
    ＜１３：３３＞　日経平均は900円超す下げ、海外勢の売り継続　機械株急落
    
    日経平均は前日比で９００円を超す下げとなった。後場に下げ幅を拡大。一時２万０
６００円台まで下落した。貿易戦争の進展を警戒した海外投資家の売りが継続している。
    
    セクター別では機械の下落率が５％を超えている。このほか非鉄、精密機器が下落率
上位にランクイン。「中国からの対米輸出が減れば、自動化に向けた企業の設備投資意欲
が冷めてしまう懸念がある」（三木証券・投資情報部課長の北澤淳氏）との声が聞かれる
。
    
    鉄鋼セクターの下落率は３％と、日経平均よりも小幅にとどまっているが、「（検査
データ改ざん問題で）神戸鋼        が先行して下げていた。神戸鋼の売りが出にくいこ
ともパフォーマンスに影響しているのではないか。中国の鉄鋼製品が米国からはじかれれ
ば、アジアでの鉄鋼市況の悪化につながる」（国内証券）との見方も聞かれた。   
    
    
    ＜１２：５８＞　日経平均は軟調継続、米株先物安などを警戒
    
    日経平均は軟調継続。２万０７００円台後半で推移している。市場では「米株先物の
下落が警戒されている。日銀のＥＴＦ（上場投信）買いが入ることは想定されるが、日経
平均ボラティリティ―指数       を絡めたアルゴ勢の売りなども出やすい状態であり、
押し目買いは入れにくい」（国内証券）との声が出ている。
    
    
    ＜１１：３７＞　前場の日経平均は764円安、貿易戦争懸念で海外勢から売り
    
    前場の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比７６４円０７銭安の２万０８２７
円９２銭となり、大幅反落した。下げ幅は一時８００円を超え、取引時間中としては昨年
１０月１０日以来の水準まで下落した。トランプ米大統領が中国製品への関税を目指す大
統領覚書に署名したことを受けて貿易戦争への懸念が強まり、前日の米国株が急落。外為
市場で１ドル１０４円台まで円高が進行したことも重しとなった。海外実需筋のポジショ
ン調整売りに加え、ボラティリティーの拡大に伴うヘッジファンドなどの売りも出て、下
げ幅が拡大したとみられている。
    
    ＴＯＰＩＸは２．８２％安で午前の取引を終えた。前場の東証１部の売買代金は１兆
５１１０億円だった。東証３３業種のすべてが下げる全面安で、機械、精密、非鉄金属な
どの下げが目立った。市場では「米中貿易摩擦とトランプ政権の人事に対する懸念で海外
勢からドル／円ショートと日本株売りの動きが出た。トランプ政権の通商政策に変化がな
ければ、海外勢からの売り圧力が続く恐れもある」（サクソバンク証券チーフマーケット
アナリストの倉持宏朗氏）との声が出ていた。
    
    東証１部の騰落数は、値上がり３７銘柄に対し、値下がりが２０３０銘柄、変わらず
が１３銘柄だった。
    
    
    ＜１１：００＞　日経平均は安値もみあい、個人などは買い向かう姿勢
    
    日経平均は安値もみあい。２万０８００円台で推移している。市場では「貿易戦争に
備える海外勢の売りに対し、個人など国内勢は買い向かう姿勢をみせている。そのためい
ったん下げが止まっているが、今後の米通商政策の展開次第では一段の下値模索も想定せ
ざるを得ない」（国内証券）との声が出ている。
    
    
    ＜１０：０５＞　日経平均は一時800円超の下げ、リスク回避の売り
    
    日経平均は下げ幅が一時８００円を超え、２万０７００円台まで下げた。市場では「
トランプ政権が表明した関税政策は事前予想より規模や日程などの面でむしろ穏当だった
が、ＶＩＸ指数の上昇に伴うリスク回避の売りに押されている。マクマスター大統領補佐
官（国家安全保障問題担当）の解任による円高加速と今晩の米国株への警戒感も強い」（
国内証券）との声が出ている。
    
    
    ＜０９：０９＞　寄り付きの日経平均は大幅反落、貿易戦争懸念で米株安・円高
    
    寄り付きの東京株式市場で、日経平均株価は前日比４０３円１９銭安の２万１１８８
円８０銭となり、大幅に反落して始まった。寄り付き後も下げ幅を広げ年初来安値を更新
し、昨年１０月以来の安値水準に下落した。
    トランプ米大統領が中国製品への関税を目指す大統領覚書に署名したことを受けて貿
易戦争への懸念が強まり、前日の米国株式市場で主要３指数が２％超下落した流れを引き
継いでいる。
    為替も朝方に２０１６年１１月以来となる１ドル１０４円台に下落し、円高基調が相
場の重しとなっている。東証３３業種が全て下落。業種別の下落率上位は機械、精密機器
、電気機器などとなっている。
    
    
    ＜０８：２９＞　寄り前の板状況、トヨタやファーストリテは売り優勢
    
    市場関係者によると、寄り前の板状況は、主力の外需関連株はトヨタ自動車        
、ホンダ        、キヤノン        、ソニー        、パナソニック        がいずれ
も売り優勢。
    指数寄与度の大きいファーストリテイリング        、ファナック        も売り優
勢。
    メガバンクでは、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ        、三井住友フィナン
シャルグループ        、みずほフィナンシャルグループ        が、いずれも売り優勢
となっている。
    
    
    東証第１部出来高上位５０銘柄       
    東証第１部値上がり率上位５０銘柄       
    東証第１部値下がり率上位５０銘柄       
    日経２２５先物        
    ＳＧＸ日経２２５先物        
    ＴＯＰＩＸ先物        
    日経２２５オプション            
    株式関連指標の索引ページ        
    関連アプリ：インデックスムーバー（トムソン・ロイターEIKON検索ボックスで“IMO
”と入力）

    
 (  

Let's block ads! (Why?)

Read Again https://jp.reuters.com/article/tokyo-stx-idJPL3N1R531C