ＪＲ東日本の深沢祐二社長は３日の記者会見で、台風や大雪などで天候が大荒れとなった際、あらかじめ運転取りやめを決める「計画運休」に関し「平日でも必要なら判断する。今後もあり得るということを理解してもらう努力をしたい」と述べた。
深沢社長は、台風２４号を巡る９月３０日の計画運休について「大変ご迷惑をお掛けしたが、混乱防止のために良かった」と強調。情報提供に会員制交流サイト（ＳＮＳ）を活用することや、運転再開時のスムーズな対応を課題に挙げた。
ＪＲ東は９月３０日正午すぎ、午後８時以降の計画運休を決定。駅での案内のほか、報道機関や自社のホームページ、スマートフォンのアプリで伝えた。深沢社長は「もう少し早く、さらに広く知らせることが必要だった。ＳＮＳは以前から活用しておらず、準備していなかった」と明らかにした。
運休翌日の１０月１日、線路への倒木や設備点検が理由で運転見合わせが続出したことや２０以上の駅で入場規制する事態となったことに触れ「再開の手順や案内についても対策を考えたい」と述べた。
９月３０日は日曜で、首都圏で約４５万人に影響した。
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