ＳＵＢＡＲＵ（スバル）が近く、大規模なリコール（回収・無償修理）を国土交通省に届け出る方向で調整していることが２５日、分かった。エンジンなどの基幹部品に不具合が見つかったとみられ、費用は数百億円に上る可能性が高い。新車製造の最終工程である完成検査をめぐる一連の不正と合わせ、ブランドに打撃を与える懸念は強い。
リコール台数は少なくとも数十万台規模とみられる。費用が巨額なのは対象台数が多いほか、エンジンなど基幹部品の不具合により、１台当たりの修理費がかさむためとみられる。
スバルは２３日に平成３０年９月中間期の連結営業利益などの予想を下方修正。説明は避けたが、大規模なリコールにかかる費用が主因とみられる。業績予想の修正発表後、２５日の終値までにスバル株は約７．６％下落して今年の最安値を更新した。
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