アップル｢好決算｣の立役者がiPadだった必然

新型iPhoneは9月15日から予約開始か？

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松村 太郎:ジャーナリスト松村 太郎Taro Matsumuraジャーナリスト 1980年生まれ・米国カリフォルニア州バークレー在住のジャーナリスト・著者。慶應義塾大学政策・メディア研究科卒。慶應義塾大学SFC研究所上席所員（訪問）、キャスタリア株式会社取締役研究責任者、ビジネス・ブレークスルー大学講師。近著に「LinkedInスタートブック」（日経BP）、「スマートフォン新時代」（NTT出版）、「ソーシャルラーニング入門」（日経BP）など。

2017年08月02日

2017年第3四半期は、久しぶりに、iPadの販売台数が前年同期比を上回った。（筆者撮影）

アップルは米国時間8月1日、2017年第3四半期決算（4～6月）を発表した。売上高は454億ドルで前年同期比7％増、1株あたりの利益1.67ドルは前年同期比17％増となった。

引き続き好調なiPhoneの販売に加え、大幅に販売増となったiPad、堅調に成長を続けるサービス部門などを材料にした好決算で、アップルの株価は時間外取引で159.65ドルをつけ、過去最高を記録した。

iPhone 7、iPhone 7 Plusが引き続き好調

アップルの売り上げの半分以上を占めるのがiPhone。10周年を迎え、アップルビジネスの柱となった。ティム・クックCEO（最高経営責任者）によると、10年間で12億台のiPhoneを販売してきたという。

最新モデルとなるiPhone 7、iPhone 7 Plusについては、2016年3月にPRODUCT(RED) Special Edition（中国では「赤モデル」）を追加する小幅なテコ入れを行った。これ自体も、例年からすれば異例のことだが、結果として、4102万6000台を販売し、248億4600万ドルの売り上げを記録した。

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前年同期比では販売台数2％、売上高3％増となっていることからも、iPhone1台あたりの販売価格が上昇していることがわかる。決算発表のカンファレンスコール（決算電話会見）ではiPhoneの平均販売価格は606ドルとの指摘があり、前年同期の595ドルから上昇した。

ティム・クックCEOは、iPhoneについて、「次のiPhoneのうわさ」が影響しているとの指摘を行ったことがあった。まさにiPhone 8、あるいはiPhone 8 Editionと目される9月発表の新型iPhoneが間近となってきており、次の四半期も含め、買い控えが顕著になりやすいタイミングと言える。

そうした環境の中で、「iPhoneの購入意向は競合デバイスの3倍」との数字を示し、新モデルの需要が高まることへの自信も見せる。

今回の決算の主役は、息を吹き返したiPadだ。

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