三菱重工業の屋台骨がきしんでいる。15日には宮永俊一社長が主力の火力発電所向けガスタービンの不振が少なくとも今後２年は続く見通しを明らかにした。営業利益の７割を稼いだ主力部門の失速は、ＭＲＪや造船の不振とは影響の大きさが違う。世界の需要が半分以下に縮む「火力不況」で、先行して大胆なリストラ策を打ち出した欧米大手に対抗できるか。
15日、７カ月ぶりに開いた記者会見で宮永氏は「パワー（発電所向け）があれほど急激に落ちたのは想定外だった」と危機感をあらわにした。温暖化ガスの削減義務を新興国にも求めるパリ協定の成立で、太陽光や風力など再生エネルギーの普及が加速。同社が得意とする出力30万キロワット超の大型ガスタービンは市場の収縮が止まらない。
環境急変に対応し、独シーメンスは11月に6900人の人員削減を発表。米ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）も12月に入って１万２千人の大規模なリストラを公表した。ただ宮永氏は「日本の企業にレイオフはなじまない」とリストラを否定する。全国５カ所にある製造拠点の再編や効率化に活路を見いだす考えという。
だが、悠長に構えている余裕はない。2018年３月期のパワー部門の受注高は前期比２割減の１兆4500億円の見通し。当初のプラス想定を５千億円引き下げた。「ＧＥがあり得ない価格で出してくる」（関係者）というライバルの安値攻勢にも手を焼き、採算も悪化。営業利益は当初想定の３分の２の１千億円にとどまるとみている。
ガスタービンを手がける三菱日立パワーシステムズ（ＭＨＰＳ）の安藤健司社長は「大胆な価格を提示して、少し無理をしてでも取りにいく」と採算度外視の受注もあると強調する。しかし、肝心の需要が出てこない。シーメンスによると大型ガスタービンの世界需要は年間110基程度。これに対して世界の生産能力は４倍近い年400基に達し、供給能力の過剰感が目立つ。
三菱重工は巨額損失を計上した豪華客船や納入延期を繰り返すＭＲＪなど負の連鎖が続く。だが、ガスタービンは同社の屋台骨。17年３月期には旧エネルギー・環境部門（現パワー部門）が営業利益の７割を稼いだ。客船やジェット機など「夢のある事業」（関係者）でつまずいても、後ろに控える安定感抜群のガスタービンが安心材料だった。
14年には仏アルストムの重電部門買収で「打倒ＧＥ」を旗印にシーメンスと組み、敗れはしたものの存在感を示した三菱重工。それから、わずか３年の市場急変だ。ＧＥでは８月に就任したジョン・フラナリー最高経営責任者が電光石火でリストラを加速している。世界は待ってくれない。
宮永氏は来春で就任５年の節目を迎える。祖業の造船部門の分社など改革を断行した５年を「この会社に足りないのは意思決定のスピードだと感じた」と振り返った。何よりスピードが求められているのは今なのかもしれない。（市原朋大）
Read Again https://www.nikkei.com/article/DGXMZO24704800V11C17A2TJ2000/
0 件のコメント:
コメントを投稿